Japan and the Middle East after the Arab Spring

本稿は、中東における問題や紛争に対する日本の政策を考察し、中長期的な視野に立った日本の国益追求のためにはどのような選択肢が考えられるかを論じる。そのために、イランの核開発問題とシリアの市民戦争をケースとしてとりあげる。戦後の日本は中東での問題や紛争に対して、地域内諸国およびアメリカとの関係を同時に維持するために、双方の均衡を図る政策を打ち出してきたが、冷戦後には米国寄りの傾向が多く見られた。現在中東では、アラブの春の展望は不透明な部分が多い。日本は中東との関係において、問題や紛争の性質によっては負の遺産を抱える欧米とは一線を画した独自の政策とアプローチを打ち出すことが、中東資源国との関係の強化と拡大や中東市場の発展と安定には望ましいと考える。また同時に、今後の米国の中東における国益の変化が考えられることも要因ととらえ、本稿は冷戦期にみられたような、より均衡のとれた立場を打ち出し、より広い概念をもとに基づいた効果的なソフトパワーの行使を提唱する。